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2020年7月15日発売

【特集】
「SM・GMS主要25社を20の経営指標で読み解く　スーパーマーケット スーパーデータインデックス」

今年2月以降、新型コロナウイルスの感染拡大に伴う“特需”の発生により、食品スーパーをはじめとする食品小売業は軒並み売上を伸長させています。しかし、これはあくまでもイレギュラーの状態と言えるでしょう。19年度の業績がほぼ出揃ったタイミングではありますが、この特殊すぎる状況下では、各社の真の実力は見えにくくなっているのではないでしょうか。
そこで今回は、食品スーパー16社、総合スーパー9社の経営指標を4期分にわたって大公開。直近の業績データだけでは読み取れない、各社の成長力を俯瞰できる内容となっています。前号(7月1日号)の決算特集とあわせて読めば、コロナ後の成長株が見えてくるかもしれません。
※本特集で取り上げた企業
【食品スーパー】ライフコーポレーション、ユナイテッド・スーパーマーケット・ホールディングス(U.S.M.H)、バローホールディングス、マックスバリュ西日本、アークス、ヤオコー、ヨークベニマル、オーケー、サミット、マックスバリュ東海、オークワ、いなげや、アクシアル リテイリング、ベルク、リテールパートナーズ、マックスバリュ九州
【総合スーパー】イオン、イトーヨーカ堂、イズミ、平和堂、フジ、イオン九州、サンエー、イオン北海道、パン・パシフィック・インターナショナルホールディングス(PPIH)

さらに今号は第2特集として「アフターコロナの食品小売業」を掲載。本誌独自アンケートをもとに、主要企業15社のコロナ禍での現場での取り組みや具体的な影響、そしてウイルス終息後に予測される変化と各社の今後の経営方針について徹底調査しました。

また、「THE INTERVIEW」には、ミニストップの藤本明裕社長と西松屋チェーンの大村浩一専務の2名が登場。ソフトクリームの専門店を出店し次なる成長を図るミニストップ、300坪クラスの大型店の出店拡大で売上高2500億円の達成をめざす西松屋チェーンと、新たなステージに挑む2社の経営戦略について伺いました。

今回は新店レポートも注目店舗が目白押しです。なかでもセブン&アイ・ホールディングス傘下のヨーク(東京都)が新たな旗艦店として開業した「ヨークフーズ新宿富久店」、ドンキ流の個店経営を本格導入したユニー(愛知県)の「PIAGOプラス妙興寺店」は各3ページにわたって徹底レポートしました。

コロナ禍で取材活動にも制限がかかるなかではありますが、今回も盛りだくさんの内容でお届けします。ぜひご購読ください。

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